面談前に揃えておく情報｜聞かれてから調べると間に合わない
#面談#実務
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- 執筆
- Qasica 編集部
面談が決まってから当日までは短く、その場で聞かれてから調べていては間に合いません。 ここではデータ上よく欠けている項目を中心に、 面談前に揃えておくものを整理します。
面談前の1回で潰す
案件メールには、契約形態が 57.4%、商流が 75.4%、単価が 77.9% しか書かれていません （n=195,216、案件メールの読み方）。 つまり欠けている項目があるのが通常で、 面談が決まった時点で確認をまとめて入れておくのが実務的です。
案件側で確認すること
| 確認すること | なぜ必要か |
|---|---|
| 面談の形式（対面／オンライン）と所要時間 | 要員の稼働調整に必要 |
| 面談者の役職（現場リーダーか、管理職か） | 技術を聞かれるか、人柄を見られるかが変わる |
| 面談回数（1回で決まるか） | 記載は74.8%。2回ある場合は要員の拘束が増える |
| 実際の作業内容（募集要項との差） | 「聞いていた話と違う」の予防 |
| チーム構成と人数 | 1人常駐になるかが分かる |
| 稼働開始の確定時期 | 要員を他案件に当てられるかの判断 |
| 精算幅（下限・上限時間）と超過時の扱い | 契約時にもめる最大の原因 |
チーム構成は必ず聞いてください。1 人常駐になる場合、その要員が管理責任者を兼ねる形だと偽装請負と判断される可能性があります。 体制を先に決めておく必要があります。
要員側で確認すること
- スキルシートの内容が現状と合っているか — 直近の案件が反映されているか
- 話せない情報の範囲 — 前の現場の固有名詞など、NDA上出せないもの
- 希望条件の優先順位 — 単価・勤務形態・工程のどれを優先するか
- 他社で並行して進んでいる案件の状況 — 返事の期限に関わる
- 勤務形態の希望の具体値 — 記載率 77.8% と低い項目。「リモート可」が週何日かまで
- 通勤にかかる実時間 — 最寄駅だけでは分かりません
法令まわりで外せない確認
これは当日ではなく、面談前に決着させておく項目です。
- 契約形態は準委任か、労働者派遣か — 記載率 57.4% なので、書かれていないほうが多い
- 指揮命令は誰が行うか — 準委任なら自社の管理者。客先が直接指示する前提なら契約形態と矛盾します
- 現場での管理責任者を誰にするか — 1 人常駐で本人が兼任する形は避ける
- 商流が条件に合っているか — 9 割超の案件が「貴社まで」。ここが合わないと面談自体が無駄になります
面談後にすぐ返すもの
面談後の返答が遅いと、他社で決まります。当日中に返せるよう準備しておきます。
- 要員側の意向（続ける／辞退する）
- 辞退する場合の理由 — 次の提案の精度が上がります
- 稼働開始日の確定可否
- 単価の最終確認
辞退理由は記録に残してください。 「領域が違った」「勤務形態が合わなかった」が繰り返されるなら、 提案の段階で弾けていたはずのものです。
条件の欠けを可視化する
Qasica は案件メールから条件を読み取り、欠けている項目を「記載なし」として明示します。 面談前に何を確認すべきかが、案件ごとに一覧で分かります。
関連記事：SES営業とは（仕事内容と1日の実態） / 案件メールの読み方 / 要員提案メールの型 / 偽装請負とは
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