待機期間を短くする｜稼働可能日は6.7%が空欄になっている
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- 執筆
- Qasica 編集部
待機期間は「案件が無いから」だけで決まるわけではありません。情報の出し方で縮められる部分があります。 実データから、そこを具体的に見ていきます。
待機は情報の出し方で縮む
案件は78.2%が即日〜翌月開始です（翌月開始だけで43.1%）。 つまり案件側は「すぐ動ける人」を探しています。 このとき、稼働可能日が書かれていない要員は判定から外れます。
稼働可能日の記載実態
| 記載 | 件数 | 割合 |
|---|---|---|
| 年月で明記（2026-11 など） | 103,871 | 59.4% |
| 即日・即時など | 56,031 | 32.1% |
| 記載なし | 11,709 | 6.7% |
| その他（相談・未定など） | 3,165 | 1.8% |
6.7% は空欄、その他を含めると 8.5% が時期を判定できません。 件数にすると約1.5万件です。この層は、開始時期で絞り込む段階で候補から外れます。
集計日 2026年9月22日／n = 174,776（削除済みを除く）。 メール本文・添付から読み取れた記載の割合です。この数字で分からないこと：空欄の要員が実際に待機中かどうかは分かりません。 記載がないだけで稼働中の可能性もあります。
待機が長引く3つの理由
1. 動き出しが遅い
契約終了が見えてから提案を始めると、案件の開始時期に間に合いません。 翌月開始の案件が43.1%を占めるので、1〜2か月前から出しておく必要があります。
2. 条件が書かれていない
勤務形態の希望は要員情報の77.8%、経験年数は81.8%にしか書かれていません （要員提案メールの型）。 どちらも足切りに使われる項目なので、空欄だと突き合わせが成立しません。
3. 商流で構造的に絞られている
案件の92.8%が商流を「貴社まで」に限定しています。 協力会社経由の要員は、この時点で提案できる案件が大きく減ります （商流とは）。 これは個人の努力では動かせない部分なので、直接取引先を増やす以外に手がありません。
短くするための手順
- 契約終了の2か月前に稼働可能日を確定させる — 「未定」ではなく月単位の目安で出す
- 勤務形態の希望を具体化する — 「リモート希望」ではなく「週2出社まで可」と書く。許容範囲を書くほど当たる案件が増えます
- 担当できる工程を明記する — 工程の記載は要員の61.4%にとどまります。ここが空だと上流案件に当てられません
- 単価をレンジで出す — 「応相談」は判定できず後回しになります
- 情報を定期的に更新する — 古い情報は稼働状況が変わっているとみなされ、優先度が下がります
よくある質問
稼働可能日が未定のときは何と書けばいいですか？
「即日」でも「未定」でもなく、月単位の目安を書いてください。「2026年11月上旬見込み」のように書けば、その時期の案件に当ててもらえます。空欄だと、時期を判定できず後回しになります。
待機が出てから動き始めるのでは遅いですか？
遅いです。案件の78.2%は即日〜翌月開始で、翌月開始だけで43.1%を占めます。契約終了の1〜2か月前から動き始めないと、開始時期が合う案件に当てられません。
単価を下げれば早く決まりますか？
決まりやすくはなりますが、先に条件面を見直すほうが効きます。勤務形態の希望は要員情報の77.8%にしか書かれておらず、ここが空だと案件とのマッチング自体が成立しません。
稼働可能日の管理を自動化する
Qasica は要員情報から稼働可能日を読み取り、案件の開始時期と突き合わせます。 記載がないものは「記載なし」として明示するので、確認すべき要員が分かります。